業界天気図一覧(平成21年)を一覧で掲載しています。

業界動向サーチTOP業界天気図(平成21年)

平成20年 業界天気図一覧

業界天気図一覧コンテンツです。
平成21年の主要業界の動向を分かりやすく天気図でまとめました。
リンク先には各業界の規模、業績推移、各種ランキングなどが掲載されています。

最終更新日:平成22年04月20日

金融関連天気図

一部回復あるものの依然として厳しい環境 消費者金融は悪化へ

金融業界の過去の推移を見ますと、平成16年から19年までは増加傾向に、…

メガバンク各社黒字化へ 収益力低下に懸念

平成22年3月決算では売上高前年比で三菱UFJが-11.2%、三井住友が-10.9%…

大手を中心に赤字解消 中小は赤字続出 明暗の分かれる一年に

一方、平成21年の証券業界の業績は、大手証券会社を中心に、前年比増収…

各社黒字化するものの、本業で不透明感

平成21年の損害保険業界は、業界規模はほぼ横ばいを記録したものの、…

建設・不動産関連天気図

厳しい局面が続く 政権交代により公共事業が大幅減

らに、平成21年8月の政権交代により公共事業の廃止や予算が大幅に削減。…

金融危機以降一変 都心オフィス事業、複合施設事業が低迷

しかしながら、20年秋の金融危機を発端に事態は一変。好調だった都心オフィス…

新設住宅着工戸数80万戸切る 45年ぶりの低水準

平成21年の新設住宅工数は約77万戸。120万戸付近を記録していた新設住宅…

エネルギー関連天気図

国内の主要石油製品の販売量が7年連続前年割れ

こうした国内の燃料油減少の影響を受け、各社揃って減収減益へ。平成22年…

電力販売量は2年連続減 昨年の反動もあり各社減収へ

平成21年の電力販売量は景気低迷の影響を受け2年連続で減少を記録。平…

都市ガス販売2年連続減少 工業・商業用で減少を記録

平成21年の都市ガス販売量は338億立法メートルで2年連続の減少を記録。…

飲食関連天気図

明暗の分かれた一年 消費低迷の中、躍進する企業も

飲食業界の過去の推移を見ますと平成16年から20年までは増加傾向に…

レジャー・エンタメ関連天気図

東京ディズニーリゾート独走続く 営業収益で過去最高を記録

レジャー施設業界の過去の推移を見ますと、平成16年から18年までは増加、平…

景気後退、新型インフルエンザの影響で国内、海外ともに減少

平成21年の旅行業界の動向は、20年秋からの景気後退と新型インフルエンザの…

世界的な消費不況の影響で任天堂『Wii』の売上が低迷

近年のゲーム業界の拡大を牽引してきたのが業界首位の任天堂の存在です。…

サービス関連天気図

介護、インターネット分野のみ増加 消費不況の影響響く

サービス業界の平成21年の各分野の推移としましては、対前年売上高(業界規…

急拡大から一変、大幅減へ 市場規模も縮小が続く

拡大を続けてきた人材派遣業界ですが、20年秋のリーマンショック以降、環…

介護報酬アップ、総量規制緩和など追い風に 一方、国の財政は圧迫

09年4月介護報酬が3%引き上げに。これにより職員の人材確保、待遇改善が見…

IT・通信関連天気図

携帯電話業界は横ばい、テレビ業界はスポンサー収入の減少が響く

通信業界は主に携帯電話(移動通信)、テレビ・放送業界に分類されます…

頭打ちの国内市場に加え景気悪化が影響

一方で、平成21年に入り情報処理各社は軒並み減収減益を記録。近年の頭…

社会的インフラを担う携帯電話業界 世界不況の影響はさほど受けず

平成22年3月決算によると、首位のNTTドコモが売上高前年比-3.7%、…

金融危機以降も拡大を続けるインターネット業界

ただし、業績は好調に推移しているものの、やはり当業界も景気悪化の影…

素材関連天気図

原油高や世界同時不況以降、低迷を続ける化学業界

しかしながら、平成20年に入り世界的な原油価格の高騰で石油化学事業を…

急成長から一変 記録的な大幅減 世界同時不況の影響で鉄鋼需要が減少

平成22年3月決算(他時期決算企業あり)では、主要鉄鋼メーカー58社中、…

21年も減少を記録 自動車、建築用ガラスの不振で業績悪化

平成22年3月決算によると、主要ガラスメーカー12社中10社が前年割れを記…

原油価格の乱高下 金融危機の影響など逆風

近年、国内の紙需要は頭打ち状態。インターネットの普及による紙依存の低下…

電機・精密機械関連天気図

20年秋以降の景気悪化の影響で大幅赤字続出

20年秋のリーマンショックに端を発した世界経済の落ち込みが原因と見ら…

世界規模で激化する大型再編 米国、日本、韓国、台湾中心にシェア争い激化

こうした動きの中、日本の半導体メーカーは再編を活発化。最大の注目は…

物流・運送関連天気図

景気悪化により荷動きが停滞 国内市場は縮小傾向に

平成22年3月決算(他時期決算企業あり)によると、日本通運が売上高前年…

前年からさらに大幅減 16社で前年割れを記録

平成22年3月決算(他時期決算企業あり)によると、日本郵船が-30.1%、商…

JALが会社更生法を申請 戦後最大級の経営破綻

2010年1月、日本の航空業界を牽引してきたJAL(日本航空)が会社更生法の…

景気後退、高速道路運賃値下げなど逆風続く 41社が前年割れ

近年の鉄道旅客輸送人員は落ち込みを記録しています。平成20年秋には国…

食品関連天気図

長引く消費低迷、値下げ圧力、PB(プライベートブランド)の台頭など逆風

平成21年に入ると、長引く消費不況の影響により消費者の購買意欲がより一…

ビール、発泡酒の出荷量は年々減少 第3のビールは伸長

国内のビール、発泡酒の出荷量・販売量は年々減少傾向に。さらに、近年…

低カロリーなど健康志向飲料が好調

近年では、消費者の健康意識の向上を背景に、お茶やミネラルウォーター、野菜系…

自動車・バイク関連天気図

業界激変 世界同時不況の影響で自動車各社大幅赤字へ

08年の世界的な金融危機の影響により米国を発端として中国、インドといった新…

2年連続大幅減 世界的な自動車不振が直撃

世界的な自動車需要の恩恵を受け、平成19年まで自動車部品業界は拡大を続…

世界同時不況の影響で失速 新興国でも伸び悩み

東南アジアや南米の新興国で販売が伸び悩み、日米欧でも個人消費の落ち込…

機械製造関連天気図

建設機械、工作機械、重機ともに減少 世界景気に伴い変動する傾向に

機械業界は主に建設機械系、工作機械系、重機系に分類されます。建設…

住宅着工戸数や新興国インフラ需要の減少が響く

さらに好調だった中国やロシアなど新興国のインフラ需要も急減し、中近東で…

景気悪化の影響で設備投資が抑制 大幅な減少へ

自動車産業を中心とした製造業で設備投資の抑制が影響し、業績は急速に…

生活関連天気図

海外市場を舞台にM&Aが活発化 アジアでの大衆薬市場が高成長

こうした再編・統合を繰り返す背景として、海外企業への対抗策が挙げられま…

国内化粧品業界は成熟市場 平成21年も前年割れが相次ぐ

平成21年に入っても消費者の節約志向は根強く、高価格帯の商品を中心に売…

個人消費が低迷 生活防衛意識高まる 通販業界は微減にとどまる

こうした国内外の経済の悪化を受け、個人消費が低迷。生活防衛意識が高ま…

美容・ファッション関連天気図

個人消費の低迷、百貨店不振などで苦しいアパレル業界

経済産業省「08年商業販売統計」によると98年から大型小売店の衣料品販売…

流通関連天気図

好況だった総合商社にも世界不況の影響

21年も同様の推移を見せ、平成22年3月決算では総合商社8社全てが前年比マ…

日本の小売販売額は2年ぶりの減少 スーパー、百貨店、コンビニで減少を記録

小売業界の過去の推移を見ますと、平成16年から平成18年にかけて増加傾向…

低迷を続ける百貨店に金融危機以降の消費低迷が追い打ち

苦戦を続ける百貨店業界。若者による百貨店離れの進行、郊外型のショッピン…

全国スーパーでは減少傾向 消費低迷、低価格化が進む

収益減少の原因として長引く消費の低迷や給料減による消費者の低価格化…

タスポ効果も一巡 好調の昨年から一転、微減へ

一方、平成21年のコンビニ各社の売上高はローソン、ファミリーマート、九九…

新規出店の拡大が業界の拡大へ 既存店は弱含み

既存店の売上は伸び悩みを見せており、業界の拡大を下支えしているのが…

『エコポイント』、『地デジ化』の影響で業績は堅調

平成21年の家電量販店業界を牽引しているのが、同年5月に開始された『…

伸び率は鈍化 飽和状態にあるホームセンター業界

近年では、郊外型ショッピングモールやアウトレットモールなどの台頭により、…

マスコミ・広告・出版関連天気図

広告収入の減少が響き民放が不調 J:COMは躍進

20年後半の景気悪化の影響を受けスポンサー企業は相次いで広告予算を削…

インターネットがテレビに次ぎ第2位の広告媒体へ成長

一方、好調を維持しているのがインターネット広告。04年にラジオ、07年には雑…

注意・免責事項

上記業界天気図は各業界の対象企業の業界動向を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。