通信業界の現状、動向、ランキング、シェア等を掲載しています。

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通信業界の各種動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで通信業界全体の動向や傾向を知ることができます。

通信業界 基本情報

  • 業界規模:25兆5,934億円
  • 売上高純利益率:+5.7%
  • 前年比成長率:-1.3%
  • 総資産額:42兆0,889億円
  • 労働者数:48,563人
  • 平均年齢:40.3歳
  • 平均勤続年数:13.0年
  • 平均年収:854万円
  • (平成22年3月31日現在)
規模・収益性・人口・勤続年数・年収・成長性レーダー 通信業界

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧(通信)53社の売上高の合計を表しています。前年比成長率は業界規模の対前の割合を表したもの、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け表したもので、収益性は売上高純利益率を成長性は前年比伸び率の指標を用いています。

平成21年 通信業界の動向と展望

右記グラフは通信業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

通信業界の規模の推移を見ることでその業界の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成21年の通信業界の業界規模(主要対象企業53社の売上高計)は25兆5,934億円となっています。

 

通信業界 過去5年間の動向推移

携帯電話業界は横ばい、テレビ業界はスポンサー収入の減少が響く

通信業界の過去の推移を見ますと、平成6年から17年までは横ばい、平成18年〜19年には若干の増加傾向にありましたが平成19年から21年にかけて若干の減少に転じています。

通信業界は主に携帯電話(移動通信)、テレビ・放送業界に分類されます。

平成21年の携帯電話(移動通信)業界は前年に比べ減少傾向にあります。近年の国内の携帯電話の契約数はは減少傾向に。さらに、06年10月の番号ポータビリティの導入により競争が激化。新規参入組も台頭し、各社厳しい争奪戦が繰り広げられています。

また、割賦方式の採用など携帯電話の販売方法の変更により端末価格が事実上上昇へ。消費低迷の昨今において携帯電話端末の価格上昇は痛手で、替え控える消費者が増えています。

平成21年のテレビ・放送業界は、景気悪化の影響等でスポンサー収入が減少。大手各社が減収減益を記録しています。さらに近年、高速通信回線の爆発的な普及によりインターネットがテレビに次ぐ第二のメディアへと成長。若年層のテレビ離れも進み、全国の平均視聴率も減少傾向にあります。

通信業界シェア&ランキング

通信業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで通信業界内のシェアや企業の動向を知ることができます。

通信業界 売上高&シェアランキング TOP10

 
企業名
売上高
(億円)
売上高
シェア※
通信業界売上高シェアグラフ
1
NTT
10兆1,813
39.8%
2
NTTドコモ
4兆2,844
16.7%

3

KDDI
3兆4,421
13.4%
4
ソフトバンク
2兆7,634
10.8%
5
ソフトバンクモバイル
1兆7,238
6.7%
6
フジ・メディア・HD
5,838
2.3%
7
TBSホールディングス
3,512
1.4%
8

ジュピターテレコム

3,337
1.3%
9
日本テレビ放送網
2,969
1.2%
10
テレビ朝日
2,302
0.9%
全ての通信業界売上高ランキングはこちら>>

前年に比べ売上高を伸ばした通信会社は、ランキング8位のジュピターテレコム、ランキング5位のソフトバンクモバイルで、伸び率はそれぞれ売上高前年比+13.4%、+9.2%の増加となっています。

通信業界ランキング一覧

※シェアとは通信業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで通信業界における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれ詳細ランキングページにジャンプします。

通信 周辺・関連業界

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対象企業一覧(通信)

NTT、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、ソフトバンクモバイル、フジ・メディア・ホールディングス、TBSホールディングス、日本テレビ放送網、ジュピターテレコム、USEN、テレビ朝日、スカパーJSATホールディングス、テレビ東京、ニフティ、イー・アクセス、インボイス、朝日放送、毎日放送、WOWOW、ソネットエンタテインメントなど計53社。
平成22年3月決算時(他時期決算企業あり) 各社有価証券報告書より作成

注意・免責事項

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