教育業界のランキング、動向等を研究-業界動向サーチ

教育業界の動向、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで教育業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

教育業界　基本情報

業界規模：8,794億円
売上高純利益率：+3.9％
前年比伸び率：-7.2％
総資産額：8,192億円
労働者数：12,724人
平均年齢：35.9歳
平均勤続年数：7.6年
平均年収：513万円
（平成22年3月31日現在）

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧（教育サービス）30社の売上高の合計を表しています。前年比伸び率は規模の対前年の割合を表したもの、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け表したもので、収益性は売上高純利益率を成長性は前年比伸び率の指標を用いています。

平成21年教育業界の現状と動向

右記グラフは教育業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

教育業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成21年の教育業界の業界規模（主要対象企業30社の売上高計）は8,794億円となっています。

中高一貫校人気　全体でも堅調な伸び

過去の教育業界の推移を見ますと平成16から平成20年までは増加傾向にありましたが、平成21年には減少に転じています。

教育業界は小・中・高校生を対象とした進学向けと、キャリアアップを目的とした社会人向けの2つに分けられます。

まずは、進学向け教育業界。少子化による影響で子供の数は減少傾向にあるものの、塾通いの子供の数は増加。特に中高一貫校に人気が集まり、中学受験を中心に、全体でも堅調な伸びを見せています。しかしながら、長期的には少子化の影響は逃れられず緩やかな下落傾向が続くと見られます。

英会話大手ジオスが経営破綻　加速する業界再編

こうした動向を受け、教育業界では生き残りを賭けた再編が行われています。

06年10月には「東進スクール」を展開するナガセが中学受験大手の四谷大谷を買収。また、同10月、ベネッセコーポレーションが首都圏で予備校を展開するお茶の水ハイスクールを買収、翌07年6月には東京個別指導学院を連結子会社化。

教育出版大手の学習研究社は桐杏学園、東北ベストスタディ、タートルスタディスタッフ、ホットラインを買収。08年2月には秀文社を買収。関西大手のウィザスは京大セミナーを買収。さらに、進学塾大手の市進は増進会出版社と業務資本提携するなど教育業界で再編が進んでいます。

一方、社会人向け教育サービスでは、07年10月に英会話大手NOVAが倒産。10年4月にはジオスが経営破綻するなど厳しい動向が続いています。

教育業界シェア＆ランキング

教育業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで教育業界内のシェアや現状、動向を知ることができます。

教育サービス会社売上高＆シェアランキング TOP10

	企業名	売上高（億円）	売上高シェア※	教育サービス会社売上高シェアグラフ
1	ベネッセコーポレーション	4,066	46.2％
2	公文教育研究会	711	8.1％
3	ヒューマンHD	595	6.8％
4	栄光	396	4.5％
5	ナガセ	358	4.1％
6	学研ホールディングス	注1331	3.8％
7	TAC	239	2.7％
8	市進ホールディングス	194	2.2％
9	リソー教育	173	2.0％
10	ワオ・コーポレーション	166	1.9％

教育業界売上高ランキングはこちら>>

教育サービス会社の売上高ランキングを見ますとランキング1位のベネッセコーポレーションの売上高が高いことが分かります。

前年に比べ売上高を伸ばした教育サービス会社はランキング7位のTAC、ランキング9位のリソー教育、ランキング2位の公文教育研究会で、伸び率はそれぞれ前年比売上高+13.8％、+6.1％、+2.0％の増加となっています。

注1：学研ホールディングスの売上高は決算期変更のため6ヶ月分の数値。

上記ランキングは有価証券報告書を元に作成しています。できる限り多くの企業を載せるようにしておりますが、全ての企業を反映したものではありません。また、代々木ゼミナール、河合塾、駿台予備校、Ｚ会、ユーキャン、東京リーガルマインド、日能研など有価証券報告書非公表の企業については反映しておりませんのであらかじめご了承下さい。

教育業界ランキング一覧

※シェアとは教育業界規模（対象企業の売上高合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで教育市場における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれ教育サービス会社の詳細ランキングページにジャンプします。

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教育業界対象企業一覧

ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、公文教育研究会、ヒューマンホールディングス、栄光、ナガセ、TAC、市進ホールディングス、ワオ・コーポレーション、早稲田アカデミー、リソー教育、秀英予備校、ウィザス、東京個別指導学院、京進、明光ネットワークジャパン、GABA、エス・サイエンス、アップ、アルク、進学会、ステップなど計30社。
平成22年3月決算時（他時期決算企業あり）　各社有価証券報告書より作成

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