ホテル業界の現状、動向、ランキングなど-業界動向サーチ

ホテル業界の各種動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでホテル業界全体の動向や傾向を知ることができます。

ホテル業界　基本情報

業界規模：9,827億円
売上高純利益率：+2.7％
前年比成長率：-7.2％
総資産額：11兆3,401億円
労働者数：20,898人
平均年齢：39.0歳
平均勤続年数：11.8年
平均年収：499万円
（平成22年3月31日現在）

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧（ホテル）23社の売上高の合計を表しています。前年比成長率は業界規模の対前の割合を表したもの、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け表したもので、収益性は売上高純利益率を成長性は前年比伸び率の指標を用いています。

平成21年ホテル業界の動向と展望

右記グラフはホテル業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

ホテル業界の規模の推移を見ることでその業界の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成21年のホテル業界の業界規模（主要対象企業23社の売上高計）は9,827億円となっています。

訪日ビジネスマンの減少　個人レジャー意欲の減退など逆風

ホテル業界の過去の推移を見ますと、平成15年から17年までは横ばい、17年から18年に拡大しましたがその後平成19年から21年までは減少に転じています。

平成20年以降、世界的な景気後退に加え、円高や原油価格の高騰などにより実体経済の悪化が顕著化しました。こうした経済動向の中、ホテル業界も厳しい局面を迎えています。

円高傾向や企業業績の悪化の影響で、訪日ビジネスマンが減少。これに加え、個人のレジャー消費意欲の減退、個人消費の節約志向も加わり、ホテル需要そのものが大きく落ち込みました。

外資系ホテルが相次いで新規参入　老舗ホテルも大規模リニューアルへ

ホテル需要が落ち込む中で、ホテル業界内の競争は激化しています。

特に外資系ホテルの新規参入が目立ち、03年以来、フォーシーズンズホテル、グランハイアット、コンラッド、マンダリンオリエンタルホテル、ザ・リッツカールトン、ザ・ペニンシュラ、シャングリ・ラホテル、セントレジスホテルなど相次いで参入しています。

こうした外資系ホテルの新規参入により脅威を感じた老舗ホテルは新たな対策へ。大手老舗ホテルが相次いで大規模リニューアルを実施。業界内の競争に拍車がかかっています。

ホテル業界シェア＆ランキング

ホテル業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでホテル業界内のシェアや企業の動向を知ることができます。

ホテル業界売上高＆シェアランキング TOP10

	企業名	売上高（億円）	売上高シェア※	ホテル業界シェアグラフ
1	西武HD（レジャー・サービス事業	2,575	26.2％
2	リゾートトラスト	1,036	10.5％
3	東京急行電鉄（ホテル事業）	863	8.8％
4	ニューオータニ	623	6.3％
5	藤田観光	612	6.2％
6	京王電鉄（レジャー・サービス事業）	608	6.2％
7	阪急阪神HD（ホテル事業）	603	6.1％
8	帝国ホテル	501	5.1％
9	ロイヤルホテル	491	5.0％
10	三井不動産（施設運営事業）	485	4.9％

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ホテル業界の売上高ランキングを見ますと、ランキング首位の西武ホールディングスが強いことが分かります。

前年に比べ売上高を伸ばした企業は、ランキング2位のロイヤルホテルで、伸び率は売上高前年比+18.8％の増加となっています。

ホテル業界ランキング一覧

※シェアとはホテル業界規模（対象企業の売上高合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでホテル業界における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれ詳細ランキングページにジャンプします。

ホテル周辺・関連業界

ホテル業界を見た人は他にこんな業界も見ています。周辺業種の動向、現状、ランキング、シェア等もも併せてご覧ください。

対象企業一覧（ホテル）

西武ホールディングス（レジャー・サービス事業）、東京急行電鉄（ホテル事業）、リゾートトラスト、ニューオータニ、藤田観光、阪急阪神ホールディングス（ホテル事業）、京王電鉄（レジャー・サービス業）、ロイヤルホテル、帝国ホテル、ホテルオークラ、三井不動産、（施設営業事業）、共立メンテナンス（ホテル事業）、カラカミ観光など計23社。
平成22年3月決算時（他時期決算企業あり）　各社有価証券報告書より作成

注意・免責事項

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