右記グラフは食品業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
食品業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな動向を把握することができます。
平成21年の食品業界の業界規模(主要対象企業132社の売上高計)は16兆8,216億円となっています。
食品業界の過去の推移を見ますと、平成16年から20年まで、わずかながら上昇を続けていますが、平成20年から21年には減少に転じています。
平成20年の食品業界は前年から続く値上げラッシュがようやく鎮静化した矢先、秋には世界的な景気後退の影響を受け業績は後退。消費不振や安価なPB(プライベートブランド)の台頭、食の安全に対するコスト増などでさらに収益力は低下。
平成21年に入ると、長引く消費不況の影響により消費者の購買意欲がより一層低下。さらにプライベートブランドの台頭、大手小売からの値下げ圧力も加わり、食品各社の業績は悪化傾向にあります。
さらに今後、食品業界は少子高齢化による人口減少の影響で縮小基調を迎える見込みです。国内の食品消費量は頭打ちを迎え、需要は縮小。成長戦略を描くのが厳しい中、各社生き残りをかけた戦略を模索しています。
こうした動向を受け、食品各社は再編に乗り出しています。
06年12月には日清食品が明星食品を子会社化、その後08年10月に日清食品ホールディングスとし持株会社化。07年10月にはマルハグループ本社とニチロが経営統合、同10月、味の素がカルピスを完全子会社化、さらに同10月山崎製パンと不二家が資本・業務提携を結びました。
翌08年1月には日本たばこ産業(JT)が加ト吉を子会社化、同1月、雪印乳業は子会社雪印種苗にTOBを成立、同2月、日清食品がJT、加ト吉との3社合意から離脱するなど再編が続きます。
さらに、09年10月、雪印乳業と日本ミルクコミュニティが統合し、雪印メグミルクが発足。同年4月には食品大手の明治製菓と明治乳業が経営統合。明治ホールディングスを設立し、両社の売上高計は1億円を超える試算で今後の食品業界の勢力図を大きく塗り替える見込みです。
激動の再編期を迎えた食品業界。市場規模が縮小する中で、各社生き残りをかけた再編の加速が今後も予想されます。
食品業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで食品市場内の現状や動向、シェアを知ることができます。
企業名 |
売上高 (億円) |
売上高 シェア※ |
食品業界 売上高シェアグラフ |
|
1 |
味の素 | 1兆1,708 |
7.0% |
|
2 |
日本ハム | 9,536 |
5.7% |
|
3 |
山崎製パン | 8,856 |
5.3% |
|
4 |
マルハニチロHD | 8,287 |
4.9% |
|
5 |
明治乳業 | 7,044 |
4.2% |
|
6 |
森永乳業 | 5,851 |
3.5% |
|
7 |
日本水産 | 4,815 |
2.9% |
|
8 |
伊藤ハム |
4,524 |
2.7% |
|
9 |
キユーピー | 4,522 |
2.7% |
|
10 |
日清製粉グループ本社 | 4,437 |
2.6% |
前年に比べ売上高を伸ばした食品メーカーは、ランキング3位の山崎製パン、ランキング6位の森永乳業で、伸び率はそれぞれ売上高前年比+9.1%、+0.2%の増加となっています。
※シェアとは食品業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで食品業界における各企業の占有率を知ることができます。
各ランキングをクリックするとそれぞれ食品会社の詳細ランキングページにジャンプします。
味の素、日本ハム、マルハニチロホールディングス、山崎製パン、明治乳業、森永乳業、日本水産、伊藤ハム、キユーピー、ニチレイ、日清製粉グループ本社、キッコーマン、明治製菓、日清食品ホールディングス、フジパングループ本社、日本たばこ産業(食品事業)、ヤクルト本社、東洋水産、日清オイリオグループ、雪印メグミルク、プリマハム、江崎グリコなど計132社。
平成22年3月決算時(他時期決算企業あり) 各社有価証券報告書より作成
当食品業界の動向、現状、シェア、ランキング等コンテンツは上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。
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