右記グラフは石油業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
石油業界の規模の推移を見ることでその業界の大まかな動向や現状を把握することができます。
平成21年の石油業界の業界規模(主要対象企業13社の売上高計)は20兆6,647億円となっています。
石油業界の過去の推移を見ますと平成15年から19年まで、年を追うごとに上昇を続けておりましたが、19年から20年は横ばいに転じています。
ガソリン、重油、灯油、軽油など国内の燃料油需要の減少に歯止めがかかりません。
平成20年の国内の主要石油製品の販売量は1億9,493万キロリットルと7年連続で前年割れを記録。ガソリン、重油、灯油、軽油いずれも大きく減少。90年後半から20年前半に推移していた2億5,000万キロリットルと比較すると約20%の減少となります。
こうした国内の燃料油減少の影響を受け、各社揃って減収減益へ。平成22年3月の決算によると、首位のJX日鉱日石エネルギーが売上高前年比-21.9%、出光興産-18.1%、コスモ石油-23.8%、JX日鉱日石金属(石油事業)-22.4%、東燃ゼネラル石油-35.5%と大幅な減少を記録しています。
こうした動向の中、石油業界では大規模な業界再編が加速しています。2010年4月に業界首位の新日本石油とジャパンエナジーの親会社であった新日鉱ホールディングスが経営統合しJXホールディングスが発足。
傘下の新日本石油、新日鉱ホールディングスを合併・再編し、中核事業会社としてJX日鉱日石エネルギー、JX日鉱日石開発、JX日鉱日石金属を発足させました。低迷する国内市場を見据えた大型再編で、業界の勢力図が大きく塗り替えられます。
一方、海外ではエクソンモービルなどの国際石油資本、産油国政府が台頭。07年9月にはアブダビ政府系企業国際石油投資会社(IPIC)がコスモ石油の筆頭株主に、ブラジル国営石油会社が沖縄の南西石油を買収しました。
地球温暖化が叫ばれる昨今、国内の石油市場はますます縮小傾向に。一方、太陽光発電やバイオ燃料など従来の化石燃料に代わる新エネルギーの普及は今後本格化されることは間違いありません。
従来型の化石燃料ビジネスから新エネルギービジネスへいかにシフトするか。新たなエネルギー分野でいかに収益力のあるビジネスモデルを構築するか。石油業界は大きな転換期を迎えようとしています。
企業名 |
売上高 (億円) |
売上高 シェア※ |
石油業界 売上高シェアグラフ |
|
1 |
JX日鉱日石エネルギー | 5兆7,742 |
27.9% |
|
2 |
出光興産 | 3兆1,123 |
15.1% |
|
3 |
コスモ石油 | 2兆6,121 |
12.6% |
|
4 |
JX日鉱日石金属(石油事業) | 2兆4,138 |
11.7% |
|
5 |
東燃ゼネラル石油 | 2兆1,117 |
10.2% |
|
6 |
昭和シェル石油 | 2兆0,225 |
9.8% |
|
7 |
国際石油開発帝石 | 8,404 |
4.1% |
|
8 |
三愛石油 | 8,339 |
4.0% |
|
9 |
AOCホールディングス | 5,947 |
2.9% |
|
10 |
石油資源開発 | 1,797 |
0.9% |
売上高ランキングを見ますとランキング上位6社が強いことが分かります。シェアを見ましても上位5社で市場の90%近いシェアを誇ります。
前年(平成20年)に比べ売上高を伸ばした企業は、主要石油会社13社でありませんでした。
※シェアとは石油業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで石油業界における各企業の占有率を知ることができます。
※新日鉱ホールディングスの売上高は石油事業(ジャパンエナジーグループ)によるものです。
各ランキングをクリックするとそれぞれ詳細ランキングページにジャンプします。
JX日鉱日石エネルギー、出光興産、コスモ石油、JX日鉱日石金属(石油事業)、昭和シェル石油、東燃ゼネラル石油、国際石油開発帝石、AOCホールディングス、三愛石油、石油資源開発、富士興産、日新商事、東亜石油の計13社。
平成22年3月決算時(他時期決算企業あり) 各社有価証券報告書より作成
当石油業界の現状、動向、ランキング等コンテンツは上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。
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