ＩＴ業界の現状・動向・ランキングを研究-業界動向サーチ

ＩＴ業界の各種動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでＩＴ市場全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

ＩＴ業界　基本情報

業界規模：4兆7,863億円
売上高純利益率：+1.5％
前年比伸び率：-7.0％
総資産額：4兆4,411億円
労働者数：99,844人
平均年齢：36.2歳
平均勤続年数：9.1年
平均年収：587万円
（平成22年3月31日現在）

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧（ＩＴ）94社の売上高の合計を表しています。前年比伸び率は規模の対前年の割合を表したもの、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け表したもので、収益性は売上高純利益率を成長性は前年比伸び率の指標を用いています。

平成21年ＩＴ業界の現状と動向

右記グラフはＩＴ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

ＩＴ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成21年のＩＴ業界の業界規模（主要対象企業94社の売上高計）は4兆7,863億円となっています。

頭打ちの国内市場に加え景気悪化が影響

ＩＴ業界の過去の推移を見ますと、平成17年以降、わずかに上昇を続けており、19年までは微増、19年から20年は横ばい傾向にありましたが、平成21年には減少に転じています。

金融危機の影響で各業界市場規模が減少する中、平成20年のＩＴ業界は横ばいで維持を続けてきました。不況の影響で民間企業の需要は減る一方、官公庁向けサービスや既存システムが業績を下支えする結果となりました。

一方で、平成21年に入り情報処理各社は軒並み減収減益を記録。近年の頭打ちの国内市場に加え、不況による民間需要の低迷が業績を圧迫しています。

NTTデータが単独首位　アジアなど海外展開にも注目

国内のＩＴ業界の勢力図を見ますと首位はNTTデータ。業界内で唯一の売上高1兆円を誇り2位の大塚商会にも大きな差をつけています。

また、新日本製鐵、NEC、伊藤忠など大手企業の子会社として活躍するＩＴ会社が多いのもこの業界の特徴。大手企業の資本を背景に首位のNTTデータの座を狙います。

将来的な国内のＩＴ需要は頭打ちとなる試算。こうした動向を受け大手各社は海外への進出を模索しています。

業界首位のNTTデータは中南米企業の買収を積極展開。富士通もオーストラリアの会社を買収しました。また、近年ではアジア諸国でのITサービスへの需要が高く、市場規模の拡大を見越した提携も目立ってきています。

今後も大手を中心に海外への進出が続く見通しで、さらなる動向に注目が集まります。

ＩＴ業界シェア＆ランキング

ＩＴ会社の売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでＩＴ市場のシェアや現状、動向を知ることができます

ＩＴ会社売上高＆シェアランキング TOP10

	企業名	売上高（億円）	売上高シェア※	ＩＴ会社売上高シェアグラフ
1	NTTデータ	1兆1,429	23.9％
2	大塚商会	4,299	9.0％
3	野村総合研究所	3,386	7.1％
4	ＩＴホールディングス	3,138	6.6％
5	伊藤忠テクノソリューションズ	2,903	6.1％
6	日本ユニシス	2,710	5.7％
7	NECフィールディング	1,908	4.0％
8	CSKホールディングス	1,695	3.5％
9	新日鉄ソリューションズ	1,521	3.2％
10	富士ソフト	1,416	3.0％

ＩＴ会社売上高ランキングはこちら>>

ＩＴ会社の売上高ランキングを見ますと、ランキング首位のNTTデータが頭一つリードしている状態で、次いで大塚商会、野村総合研究所と続きます。3位以下は混戦で、年度ごとに順位が入れ替わる状態となっています。

前年に比べ売上高を伸ばしたＩＴ会社はランキング首位のNTTデータで、伸び率売上高前年比+0.3％の増加となっています。

ＩＴ業界ランキング一覧

※シェアとはＩＴ業界規模（対象企業の売上高合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでＩＴ業界における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれＩＴ会社の詳細ランキングページにジャンプします。

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ＩＴ業界対象企業一覧

NTTデータ、大塚商会、野村総合研究所、ITホールディングス、日本ユニシス、伊藤忠テクノソリューションズ、CSKホールディングス、NECフィールディング、富士ソフト、新日鉄ソリューションズ、住商情報システム、JBCCホールディングス、電通国際情報サービス、DTSなど計94社
平成22年3月決算時（他時期決算企業あり）　各社有価証券報告書より作成

注意・免責事項

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