右記グラフはテレビ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
テレビ業界の市場の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成21年のテレビ業界の業界規模(主要対象企業39社の売上高計)は2兆7,874億円となっています。
テレビ業界の過去の推移を見ますと平成15年から19年まで若干の上昇傾向、19年から20年はほぼ横ばいに、平成21年には減少に転じています。
平成22年3月決算の民放大手5社の売上高はフジ・メディア・HDが対前年比+3.6%と善戦したものの、TBSホールディングスが-5.7%、日本テレビ放送網が-8.5%、テレビ朝日が-6.8%、テレビ東京が-11.4%と減少を記録しました。
一方、日本のケーブルテレビ最大手であるジュピターテレコム(J:COM)は売上高前年比+13.4%と躍進。7年連続で増収増益を記録し、売上高で日本テレビ放送網を抜きました。
20年後半の景気悪化の影響を受けスポンサー企業は相次いで広告予算を削減へ。広告収入への依存度が高いテレビ業界において広告収入の伸び悩みが業績に直結した結果となりました。
景気後退の影響により減収減益となったテレビ業界ですが、一方で構造的な変化も挙げられます。近年の民放大手5社の視聴率は減少傾向に。『全国個人視聴率調査』(NHK放送文化研究所)によると一日及び夜間の視聴率が減少傾向にあります。
一方で、高速通信回線の爆発的な普及によりインターネットはテレビに次ぐ第2のメディアへ成長。それに伴い、ネットを通じた広告産業も成長し、既存のメディア広告(テレビ、新聞、雑誌等)を脅かす存在になっています。
また、動画投稿サイトの拡大、ワンセグ放送の開始、テレビCMにおけるwebサイトへの誘導など従来のテレビ放送と新しいメディアであるネットを中心とした通信の融合が進んでいます。
さらに、2011年には地上デジタル放送が開始。放送と通信の融合のさらなる加速が予想されます。転換期を迎えたテレビ業界にとって、新たなビジネスモデルの構築と広告収入依存からの脱却が課題となっています。
企業名 |
売上高 (億円) |
売上高 シェア※ |
テレビ業界 売上高シェアグラフ |
|
1 |
フジ・メディア・HD | 5,838 |
20.9% |
|
2 |
東京放送HD(TBS) | 3,512 |
12.6% |
|
3 |
ジュピターテレコム | 3,337 |
12.0% |
|
4 |
日本テレビ放送網 | 2,969 |
10.7% |
|
5 |
テレビ朝日 | 2,302 |
8.3% |
|
6 |
USEN | 2,102 |
7.5% |
|
7 |
スカパーJSATHD | 1,410 |
5.1% |
|
8 |
テレビ東京 |
1,060 |
3.8% |
|
9 |
朝日放送 | 760 |
2.7% |
|
10 |
WOWOW | 655 |
2.3% |
民放テレビ会社のランキングでは1位フジテレビ、2位TBS、3位日本テレビ、4位テレビ朝日、5位テレビ東京となっています。
一方、前年に比べ業績を伸ばしたテレビ会社はランキング3位のジュピターテレコム、1位のフジ・メディア・ホールディングスで、売上高の伸び率はそれぞれ+13.4%、+3.6%の増加となっています。
※シェアとはテレビ業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでテレビ市場における各企業の占有率を知ることができます。
各ランキングをクリックするとそれぞれテレビ会社の詳細ランキングページにジャンプします。
フジ・メディア・ホールディングス、日本テレビ放送網、東京放送ホールディングス、USEN、ジュピターテレコム、テレビ朝日、テレビ東京、スカパーJSATホールディングス、、朝日放送、毎日放送、WOWOW、ビック東海、中部日本放送、アール・ケー・ビー毎日放送、札幌テレビ放送、信越放送、新潟放送など計39社
平成22年3月決算時(他時期決算企業あり) 各社有価証券報告書より作成
当テレビ業界コンテンツは上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。
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